世界経済フォーラムを主催し世界情勢に大きな影響力を持つ「クラウス・シュワブ」とはどのような人物か？。
世界的な事件は偶然に起こることは決してない。そうなるように前もって仕組まれていた。私は貴方に掛けてもいい。第32代米大統領フランクリンルーズベルトは、自信満々と言い放った。
ナポレオン戦争、第二次世界大戦、タイタニック号事件、米ソ冷戦、今、地球を支配しているのは国際金融資本、とにかく彼らが得意とするのはマッチポンプとスパイ、更なる儲けの為に金融危機を引き起こす、資源を独占するために戦争を起こす、薬を売るために病気をばら撒く、国際金融資本・と言うと陰謀論と言う人がいるが陰謀論でも何でもなく彼らはそうやってビジネスをやってきた、通貨を通して世界経済を支配し、国家を超える力を手にした国際金融資本、ロスチャイルド、ロック・フェラ―、歴史上の数々の事件に関わってきた、ユダヤ系財閥の暗躍は決して過去の話ではなかった。
新型コロナパンデミック、アメリカ大統領選挙、中東でのテロ事件、紛争、世界情勢を背後から操る、仕組まれたパンデミック、闇の支配者グローバリストの正体は？

ジョーバイデン、アンゲラ・メルケル、ビルゲイツ、エマニュエル・マクロン。政治、経済その他、社会におけるリーダーが集結し、世界情勢の改善に取り組む国際機関。世界経済フォーラム（WEF）。毎年スイスのダボスで開催される年次総会では、2，000名を超える各分野のリーダーが集まり会議を行う、日本からは政権に強いパイプを持つ竹中平蔵が31人の評議員に選出されており、各国の政府や企業の方針に強い影響力を持つ、グローバリズムの中心地をして知られている。
そんな世界経済フォーラムの創設者は、クラウスシュワブと言う人物、「今回のパンデミックで、当たり前だった生き方が、驚くべき速さで、崩れていく」多くの人がこう考えている。「いつになったら、ノーマルな生活に戻れるのだろうと」「シンプルに答えよう、戻れないのだ」著書、「グレートリセット」でアフターコロナの社会について解説するなど、新型コロナのパンデミック対応にも大きな影響力を持っているシュワブ、公には経済学の教授として知られる彼だが、一つ奇妙な点がある、彼の経歴を探ると、家族構成や幼少期のエピソードなどの情報が不自然に抜け落ちているのだ、彼の出自に隠された不都合な真実。それは、ナチスドイツとの黒い関係。グローバリストとナチス人脈。クラウスシュワブは1938年にドイツ、ラーベンス・ブルグに生まれた、ユダヤ人の母を持ち、父のオイゲン・シュワブは軍需企業、エッシャーウイスの代表を務めていた、エッシャーウイスは第二次世界大戦期、奴隷労働者、連合軍の捕虜を働かせ、船舶・航空機・潜水艦関連の部品をナチスドイツに販売、ドイツの核開発にも関わるほど関係が深く、ナチスから「優良モデル会社」として認定されるほど、シュワブ家の正体はナチスの武器商人一家だったのだ。

政府のテクノクラート（技術官僚）、億万長者の新興財閥、ビッグーファーマと呼ばれる巨大製薬会社、ビッグーデータ、ビッグーメディア、巨額の資金を持つ悪徳資本家、軍需産業の情報機関。彼らは戦争やテロを好むのと同じ理由で、パンデミックを歓迎する。この危機的状況は、彼らの富と権力を増強させる格好のチャンスなのだ　ナオミークラインはその画期的な著書「ショックードクトリンー惨事便乗型資本主義の正体を暴く」（…石波書店）の中で、権威主義の煽動政治家や巨大企業、金権政治家らが、大規模な混乱に乗じていかにして富を増やし、中産階級を崩壊させ、市民権を奪い、共有財産を私物化し、独裁的な支配を拡大するかを明かしている。

大統領首席補佐官を務めたラームーエマニュエルは、権力機構は「重大危機を絶対に無駄にしてはならない」と警告したことで知られている。だが、危機に乗じて民衆の恐怖を煽り、独裁への道を固めるというこの使い古された手法は、数千年にわたって機能してきたのだ。

ヒトラーに仕えたドイツ空軍総司令官のヘルマン・ゲーリングも、ナチスの戦争犯罪を裁いたニュルンベルク国際車事裁判でこう述べている。
民主制であろうと、ファシズム独裁制であろうと、議会制であろうと、共産主義独裁制であろうと、民衆を従わせるのは簡単だ　彼らに向かって、我々は攻撃されようとしているのに、平和主義者は愛国心がなく、国を深刻な危機にさらしていると言えばいいのだ　この手法はどんな国家においても同様に通用する。

第三帝国において、ナチスは虐殺を正当化するため、人々の目をユダヤ人やロマ族に向けさせた。独裁的な煽動政治家であったジョセフーマッカーシー上院院議員とＨＵＡＣ（下院非米活動調査委員会）は、共産主義者が国務省と映画業界に浸透しようとしていると警告した。
ドディックーチェイニーは９・１１の同時多発テロをきっかけに、漠然としたテロに対する、長い戦争”に突入し、また近年の監視体制の上台となった愛閥者法による権利制限にも着手した。そして現在、医療カルテルとその共犯者たる億万長者のビッグ・テック（大手ＩＴ企業）は、最も強く恐ろしい宿敵を引き合いに出してきた。微生物だ。

無理からぬことだ。オリガルヒの富と権力を増強させるような政策に、庶民が賛同するとは考えにくいからだ。民衆が、金持ちをさらに金持ちにする政策や、企業による政治支配や社会統制を強化する政策、自らの公民権を損なうような政策を支持するはずがない。それを正当化し、人々に公民権と経済的権利の破壊を黙認させるには、恐怖を武器にするしかないのだ。

最初に犠牲になるのはいつだって言論の自由だ。悪徳資本家は、まず眼前の恐怖を煽り、　人々の不満を封じ込める。
ジェームズーマディソンは、アメリカ合衆国憲法修正第１条に言論の自由を加えるに当たり、我々の持つ他の全ての自由は、この権利に掛かっていると述べた。
権力のレバーに手を掛けた独裁者は、すぐさまジョージーオーウェル式の検閲に着手し、反体制派の人々への弾圧を開始する。そして、彼らの最終目標は、あらゆる形態の創造的思考や自己表現を破壊することにある。彼らは本を焼き、芸術作品を破壊し、作家や詩人や知識人を殺し、違法な集まりを禁じ、虐げられた少数派の人々に覆面を強要する。覆面は、コミュニティーや団結を打ち砕き、神と進化が我々人間に与えた42ある顔の筋肉を使った繊細かつ雄弁なコミュニケーションを奪う。一部の中東の宗教国家は、女性に覆面を強要する。

こうした国における女性の法的地位は家財と同じ程度なのだ。　自由に行き来できる情報と自己表現は民主主義の根幹だ。民主政は、公開討論という名の煮えたぎる大釜で鍛えられた政策があって初めて、最大限に機能を発揮する。言論の自由がなければ民主主義が衰退するのは自明の理なのだ。

独裁政権はその権力を固め、強化するために、民主政治に欠かせない議論、自己表現、異議の申し立て、懐疑的な態度といった要素を取り締まろうとする、我が国の医学会の指導者たちは、マスクやロックダウン、ワクチンの義務化を正当化する根拠として科学的な研究を引用する代わりに、ＷＨＯやＣＤＣ、ＦＤＡ、それにＮＩＨに伺いを立てている。こうした機関は、規制対象である業界の操り人形であり、業界の飼い犬のような存在だ。連邦政府、あるいは国際的な複数の調査が、彼らと製薬会社との金銭的な結び付きを立証している。規制機関は腐敗の温床と化しているのだ。

医師による統治を意味するpatriarchyという語はあまり知られていないが、それはおそらく、こうした政府による歴史的実験が、いずれも悲惨な末期をたどったからなのだろう。医療の専門家は、民主制や公民権の優れた擁護者とはなり得なかったということだ。

第三帝国下のドイツでは、精神障碍者、同性愛者、障碍者、そしてユダヤ人を撲滅するプロジェクトにおいて、医師が先導的な役割を果たした。大量殺戮や、死の収容所における身の毛もよだつような実験といったヒトラーの残虐行為には、数百人ものドイツ人医師が関与した。このため、連合国はニュルンベルク国際軍事裁判で「医者裁判」と呼ばれる法廷を別個に開かねばならなかった。ドイツの高名な医師や医学会の中から、プロジェクトに反対の声を」上げた入物はＩ人としていなかった。

こうした歴史に照らせば、昨今の事情にも頷けるものがある。欠陥だらけの保健当局は新型コロナウイルス感染症パンデミックの制御を託されて息を吹き返した。彼らは、科学的で開かれた議論を促す代わりに、報道機関やソーシャルメディアと手を組み、公衆衛生や公民権の重大問題に関わる議論を封印したのだ。そして、ドクター・マーコーラのような異端者を黙らせ破門した。

ドクター・マーコーラは巨大製薬会社の前に脆くことを拒絶し、おざなりな臨床試験しか行われていない信頼度ゼロの実験的ワクチンを、無条件に信じようとはしなかったからだ。現代版の異端審問を担う高僧は、ビッグーファーマのネットワークとケーブルニュースのおしゃべりなアナウッサーたちだ。彼らは、ロックダウンやソーシヤルデフスタンス、マスク着用の道徳的意義など、公権力による一方的な命令に絶対服従を呼びかける。マスクが新型コロナウイルス感染症の感染抑止を裏付ける科学的証拠はないが、そんな証明は無意味だというのだ。

それどころか、我々に向かって、「専門家を信用しろ」と忠告する、科学は本来、幅広いものだ。科学的な問題への見解は「専門家によってしばしば異なるし、彼らの意見は政治や権力、個々の経済的事情に合わせて、あるいはその要請によって様々に分かれるものなのだ。私がこれまでに起こしたほぼ全ての訴訟では、双方から高い資格を有する専門家が出てきて、全く同じ事実に基づいて完全に相反する意見を闘わせていた。

科学とは論争なのだ科学的合意などという語は、それ自体が矛盾を含んでいる。
近年の全体主義国家の意図は集団的な収奪政治だ。　民主的なプロセスを、民竟によって選出されたわけではないテクノクラートの恣意的な指示に置き換えるための構造だ。彼らの決断は例外なく、多国籍企業に利益を与える。その結果、こうした企業は我々の生活を収益化し、コントロールする。億万長をさらに富ませ、民衆からは奪い、絶え問ない監視と服従によって管理する
2020年、ビル・ゲイツ率いるシリコンバレーは、パンデミックのパニックを煽り、世界中の人たちを自宅軟禁へと追いやる煽動的な藪医者を支持した。彼らは、疑わしい数理モデルをたやすく操作できるＰＣＲ検査を用いて悲観的な数値をでっちあげ、検視官に対しては新型コロナウイルス感染症による死者数を水増しするための新たなプロトコルを与えた。世界経済を破壊し、食糧と医療の供給を混乱させ、10億もの人々を深刻な貧困と食料不足に追いやれば、隔離によって、救われる命よりも失われる命の方が多くなるのではないか？

危惧したとおり、アメリカでは活気付いていた国内経済が隔離政策によって減速し、5800万人が失職して、10万社を超える中小企業が倒産した、この内４万1000社は黒人の経営する企業で、中には３世代かけて築き上げてきた事業もあった当然のことながら、これらの政策がきっかけとなり、世界が羨むアメリカの中間層を育んできた社会的セーフティーネットも崩壊した。政府の役人は既に、積もり積もった隔離政策のつけを支払うべくニューデール政策、ニユーフロンティア政策、グレートソサイティー政策オバマケア政策、による遺産に手を付け始めている。学校給食も医療保険制度もWIC（婦人児童向け栄養強化計画）、メディケイド（低所得者向け医療扶助制度）、もメディケア（高齢者向け医療保険制度）も大学の奨学金も存続が危ぶまれている。

2020年のコロナクーデターはアメリカの中間層を破壊し全人口の８％を新たな貧困層へと突き落とした。一方で1兆ドル規模の富がビックテクノロジー、ビックデータ、ビックファイナンス、メディア王と呼ばれる人々（マイケル・ブルームバーグやルバートマードック更にはジェフ、ベゾスやビルゲイツ、マーク、ザッカ―バーグ。セルゲイ、プリン、ラリーペイジ、ジャック、ドーシーといったシリコンバレーのIT長者の手に渡った。

彼らは世界規模のロックダウンがもたらした貧困と悲劇から利益を吸い上げているのだ。コミュニケーションの民主化を大々的に騙った当のインターネット企業が、公式な声明への反論を許容せず、医薬品への批判は事実上犯罪と見なされる世界を作り上げた。
今や、テクノロジー、データ、それに通信大手の悪徳資本家たちは、破壊された中間層の残骸を心行くまで食い尽くそうとしている。そして彼らは、かってアメリカの誇りであった民主主義を検閲と監視の警察国家へと急速の変貌させている。

例えば、この秘密結社はロックダウンを利用し、衛星、アンテナ、生体顔認証、それに人々の行動を追跡する。トラック、アンド、トレース、のインフラを含む5Gネットワーク、の構築を加速させた。彼らとその政府、そして、それを支える情報機関はこのネットワークを使って我々のデータを無断で使用し、金に換え、独裁的な命令への服従を強要し異なる意見を封じ込めようとするだろう。インフルエンザと大して変わらない病気への恐怖を吹き込まれ身をすくめている間に我々はこの無法者たちによって民主主義、公民権、国家、それに生活様式まで奪われてしまった。

憲法が保障するその他もろもろは言論の自由に続いて命を絶たれようとしている、不正な検閲が、この組織的な憲法破壊を覆い隠してきた、私たちはソーシャルディスタンスとロックダウンによって集会の自由を奪われ、信仰の自由も奪われた「エッセンシャル、サービス」であるという理由で酒屋は営業していると言うのに、宗教的な理由による免除は却下され教会は閉鎖されたのだ。

私有財産、或いは事業を継続する権利は踏みにじられ、法の適正手続きも奪われた、法整備も公聴会も経済や環境に対する影響の評価もないままに、移動、教育、交際の自由に対する広範な規制が強要された、ワクチンの健康被害については憲法修正第7条が保障する陪審裁判を受ける権利も奪われ、プライバシーの権利並びに違法捜査、逮捕に対する権利も脅かされて令状なしのトラッキングやトレーシングが行われている。

　もちろん、医療カバル〔カバルは政治的陰謀団の意味〕は以前からドクター・マーコーラを黙らせることを最優先課題としてきた、ドクター・マーコーラは数十年にわたり、薬剤パラダイムに対抗する最も有力で影響力のある代弁者だった。彼は雄弁かつカリスマ性のある博識な批評家であり、アメリカ人を世界一の薬剤消費者に仕立て上げた腐敗したシステムを批判してきた、アメリカ人の薬剤への支出額は世界トップだが、健康状態は上位75力国中最下位だ。毎年５万人のアメリカ人を死に至らしめている鎮静剤を除いたとしても、今や薬剤は心臓発作と癌に次ぐ、アメリカ人の死囚第３位となっている

ドクター・マーコーラは長年にわたり、健康は注射器や錠剤によってもたらされるのではなく、強い免疫システムでもたらされるのだと説いてきた。栄養摂取と運動こそが最も効果の高い薬であり、公衆衛生当局者は薬剤への依存を減らす政策や、ビッグーフード（大手食品企業）やビッグーケミカル（巨大科学企業）、ビッグーアグ（企業農業）から国民の食糧供給を守る政策を推し進めるべきだと主張してきた。当然のことながら、略奪する側の業界はドクター・マーコーラを公衆の敵、ナンバー1と見なしてきた

ビッグーフア～マは年問96億ドルという広告費にものを言わせ、無節操にもニュースやテレビ番組の内容をコントロールしている、キー局の最大の広告主である製薬会社はワクチン製造業者への批判を長いこと阻止してきた2０１4年、放送局の社長だったロシャー・エールスは、私に向かって、もしあなたがニュース番組の中でワクチンの安全性について触れるようなことがあれば、その番組の司会者をクビにすると言った　「選挙の年を除けば」と彼は説明した。「我が社のニュース部門は最人で70％の広告収人を製薬会社から得ているのです」

こうしたわけで、キャンセルーカルチャー〔ＳＮＳなどで特定の人物を排除する動き〕において、医薬品はその根拠でありキャッチフレーズでもあった　製薬会社の手先となったメディアはドクター・マーコーラを放送電波や新聞の紙面から締め出した。一万で、ビッグーファーマのニュースレター、あるいは街宣車として機能しているウィキペディアを、ドクター・マーコーラや他の統合医療・機能性医療の医師らに対する誹謗中傷の製造の場に変えてしまった、ソーシャルメディアを牛耳る悪徳資本家たちは、一様にビッグーファーマと何らかの金銭的な関係を持っている。新型コロナウイルス感染症が広がり始めた当初、彼らは自社のプラットフォームからドクター・マーコーラを締め出し、黙らせるキャンペーンを行った。

経済の活力や公衆衛生、個人の自由、憲法上の権利といった重大な政策について、市民が正しい情報に基づいた討論を交わす民間の場を設けられなくなることは、資本主義にとって危険極まりない検閲は暴力だ。独裁者たちは検閲を、はるかに厳格な規制を用いた弾圧に利用している。
エドワード、マローの警告、「異議を唱える権利は、民主的な社会の存続に絶対に欠かせない、全体主義への道を歩んだ国々では、いずれも真っ先に、この権利が消滅した」

ロバート、F・ケネディ・ジュニア。